外資系企業と言えば、新卒就活においては少数派かつ「すぐ首になってしまう・・・」、「ドライな環境だ・・・」というようにネガティブな印象を受けがちでしたが、最近では、好況も相まって、かなりの数の外資系企業が新卒採用を実施しています。そして志望者も年々増えている状態です。そんな外資就活では、企業の情報が少ないと言われており、かつイメージだけが先行しがちな外資系企業ではありますが、実態を正確に把握すれば日系企業向けの就活手法を応用することで特別な準備は不要といえます。今回はそんな外資系企業の就活について、徹底解説します。「外資系ってなんだかよくわからない。」と考えているあなたは必見です。

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そもそも外資系企業とは?

最初に、外資系企業についての定義を紹介します。社員の比率で外国人の方が多い、公用語が英語ということではなく、あくまでも資本関係によって定義されます。

【外資系企業の定義】
資本の3分の1以上が外国資本で占められている企業
・本社が日本にあっても、資本割合で外資か日系かが決まる。
・日本国内では約3,000社が進出している(経済産業省調べ)
・卸売、メーカー、サービス業、情報通信が多数派
・日本支社の場合、重要事項はグローバル本社が意思決定する。

外資系企業といえば、投資銀行・コンサルティングファームを連想することが多いですが、実際は卸売りやメーカーの方が多いです。というのも、日本マーケットで販売代理店のような形式で進出してきている企業が多いからです。では、実際にどんな企業が進出しているか具体的な企業例を見てみましょう。リクナビでも外資系というキーワードで調べると100社以上の企業がヒットするので、気になる人は調べてみるとよいでしょう。

【主な外資系企業の例】
・金融機関:モルガン・スタンレー、シティ・グループ、ゴールドマンサックス、プルデンシャル、クレディスイス
・コンサルティングファーム:PWC、アクセンチュア、ボストンコンサルティンググループ、マッキンゼー、アーサー・D・リトル
・メーカー:ロレアル、アップル、デュポン、BASF、P&G、アストラゼネカ、ファイザー、カウテックス
・サービス業:アデコ、マンパワーグループ
・IT企業:オラクル、Google、LINE、シスコシステムズ、セールスフォース、日本アイ・ビー・エム

外資系企業と日系企業の違いとは?

続いて、外資系企業と日系企業との違いを解説します。日本の就労習慣と比べるとかなり違う点があります。その実態を知っているかいないかでは選考の段階での志望度の精査や面接での対応にも響いてきますのでイメージは掴むべきでしょう。

外資系の特徴1:高い専門性が求められる

外資系企業においては、即戦力・専門性が求められています。日系企業の伝統的なゼネラリスト育成とジョブローテーションとは異なり、外資系企業では入社段階において専門性を見極めて専門特化した人材になれるようにキャリアパスを構築しています。また、中途採用でも異なる職種から採用することは稀で同じ職種で専門性を高めた人しか採用していない傾向にあります。従って、外資系企業では新卒採用の場合、職種別採用・部門別採用を徹底して行い、最初の研修が終わった段階で後はOJTを実施していくという形式をとります。

外資系企業においては、社員1人1人の業務範囲・ミッションが明確になっており、誰が何をやり、どこまで責任を持つのかが明確になっており、新人であろうが中途であろうが自分に割り振られた仕事を完遂しなければならないのです。このような背景から、外資系企業に入社すれば短期間でのスキルアップが可能となっています。

外資系の特徴2:合理的な文化

外資系企業では、管理職が外国人であることが多く、働き方は外国風となっており、日本の慣行がそのまま適用されていない方が多いです。日本化した企業では日本流の慣習が通じる外資系企業もたまに存在しますが、共通しているのは徹底した合理主義と結果へのコミットメントという点です。例えば、日本でよくあるサービス残業・上司との付き合いの飲み会・パワーマネジメント・過重労働・忖度・有給未消化は外資系企業にとってはあまり馴染みの薄いものです。

外資系企業の特徴としては、契約上定められていないことはやらない、または契約上保証されていることは確実に主張するという姿勢です。それゆえに、仕事とプライベートを明確に分けており、ウェットな日本の人間関係とは異なり、ややドライな人間関係が構築されていると言えるでしょう。また、終身雇用の文化はなく、キャリアアップのためなら躊躇することなく転職しますし、転職するかしないかのタイミングで条件交渉を行うことも多々あるのです。

外資系の特徴3:躊躇なきレイオフ(解雇)

景気が悪化すると、外資系企業では躊躇なくレイオフ(解雇)が実施されます。特にリーマンショック時においては、部門ごとの解雇や売却が実施されていました。しかし、外資系企業で働く人にとっては特段突飛なことではなく、彼らとしてもどんな状況に置かれてもどこでも働けるように準備(=エージェントとつながっておく、転職先を探すアクションを取る等)しているので、レイオフを受け入れる風土ができ上がっています。同じことは日本では労働組合が熾烈な抵抗を行うので、難しいでしょう。

外資系の特徴4:英語を使うのは当たり前

外資系企業はその名が示す通り、多国籍企業となっています。支社や拠点は日本だけではなく、全世界に広がることが多いです。各地域でリージョン(Region/地域)を分けて統括部門を設置し地域間での打ち合わせが行われることは日常茶飯事です。そんなときに、各地の言語ばらばらで話していてはコミュニケーションが成立しないので、英語を公用語として使うシーンが圧倒的多数を占めるのです。それゆえに、英語がある程度はできないと、業務に支障が出てしまうので、ビジネス英語は必須と言えるでしょう。

外資系の特徴5:多様性を尊重

多国籍企業であるということは必然的に様々な文化や背景を持った人々が働いているということです。「ダイバーシティ経営」という言葉に象徴されるように、外資系企業では、ジェンダー、肌の色、嗜好の違い、考え方、文化の違いで差別してはならないとかなりはっきり定められており、差別的な言動を取った瞬間に解雇というケースもよくあります。「日本人」感覚が抜けきれないと、このような風土に適用するのは難しくなってしまいます。いわゆる、日本特有のあうんの呼吸や忖度はなく、男女関係なくお互いストレートに意見を交換することによって余計なコミュニケーションコストを削減している側面もあります。

外資就活で注意する点:スケジュールや選考内容

外資就活で注意すべき点を紹介します。日系企業での選考よりもかなり早いペースで選考が進む傾向があるので、いざ志望仕様となったときにもう終わっていたということがないようにしましょう。

外資就活での注意点1:スケジュールは早め=サマーインターンで選考がある

3年生の夏休み時点でサマーインターンが選考の一環として存在します。8~9月の実施を予定している企業が多数なので、5~6月からインターン選考が始まると捉えてよいでしょう。選考フローは本選考と同じで、インターンにたどり着くまでに書類選考・グループディスカッション・個別面接と様々なフローに分けられているのです。インターンを経ないで秋や春に本選考を受けることもできるので、各社の制度を見てみましょう。

【外資就活の流れ1:インターン】
・インターン選考:ES→グループディスカッション→インタビュー

・インターン参加:ケーススタディ等のプログラム

・内定
【外資就活の流れ2:書類選考】
・ES/書類選考

・インタビュー複数回(英語面接・グループディスカッション含む)

・内定

ただし、選考が早いからといって特別な準備が必要かというと、そうではありません。日本の企業と同じような対策をすれば問題ありません。こちらのアーカイブを参照すれば一通りの対策は練ることができます。

外資就活の注意点2:英語はできるに越したことはない

出来るからといって何かのアドバンテージになるわけではないですが、英語はコミュニケーションレベルまで出来た方がよいです。TOEIC点数目安としては700点数代です。必ずしもTOEICの点数が絶対というわけではないですが、英語の面談や選考フローが組まれていることもあるので、英語に慣れ親しんでおきましょう。

【おススメの英語勉強サイト】
これらのサイトは字幕付きで英語を学べるとともに、ビジネスの一線で活躍しているキーパーソンのスピーチをヒアリングすることができるので、一石二鳥と言えるでしょう。
スーパープレゼンテーション/NHK
ボイスチューブ(Voice Tube)

外資就活の注意点3:なぜ日本において外資系企業で働きたいのかを明確に

最後に、日本でなぜ外資系企業を選ぶのかは明確にしておいたほうがよいでしょう。日経企業とはかなり企業文化やキャリア形成に対する考え方など違いがあり、それでも何故外資系企業で働きたいのか、採用担当者はその意志について確認したがります。ある種、合理的かつロジカルな風土なので、この点で足をすくわれないようにしましょう。

最後に:理想の就活をするために

ここまで、外資就活のコツを紹介してきましたが、イメージできましたでしょうか?日系企業とはやや違った特徴を持っていますが、基本的にやるべきことはあまり変わらないと言えるでしょう。何よりも重要なのは、あなたのキャリアを考えたときに外資系企業は最適かどうかということです。あなたの成し遂げたいこと、歩みたいキャリアが外資系企業にあるのならば外資就活はよい選択でしょう。但し日本企業とかなり異なる点があることは、認識しておいてください。

本稿があなたのキャリア選択の参考となれば幸いです。

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