加速する早期内定と大手企業への入社難易度との関係性

リクルートキャリアのデータによると、面接解禁にあたる6月1日時点での就職内定率は、2017年卒で51.3%だった数値が、2018年卒で61.9%、2019年卒で69.0%と年々向上し、企業側の早期内定出しの実態が明らかになっています。

内定を持っている状態で「面接解禁日」を迎える学生が多くなっているということですね。内定が取りやすい採用市況であることが分かると思います。インターンからの早期内定のルートが増えていること、各社業績の良さなど、要因は様々だと思いますが、ここで肝心なことを見落とさないようにして頂きたいと思います。それは…

内定が取りやすい市況だから、難関企業からも内定が出やすい

とは言えないということです。

このあたりを勘違いしている学生が多いように思えてなりません。就職内定率が高いということは、「単に内定を持っている」ということであり、「希望する企業からの内定を貰えているのか」という観点とは全く別物ということです。

逆に言えば「第二志望や第三志望の企業からの早期内定を持っているから故に、皆がよりレベルの高い会社に挑戦してみようか」という意識や雰囲気が蔓延していることを忘れてはいけません。

つまり難関企業においての「難関度合」は、よくて横スライド、企業によっては「難易度があがっている」ということが考えられるということです。

夏のインターンシップなどで成果が出ていたことで、そこに慢心がある程度生まれてしまい、インターン選考の特別選考で失敗してしまい、その後ズルズルと失敗の一途を辿ってしまう学生も、この市況感で相当数いることを、肝に銘じておく必要があるでしょう。

そして2020年卒・2021年卒においては、東京五輪を皮切りに今の市況感が変わることが予想されており、油断できない状況かと思います。採用というのは「景気動向」と連動する習性を持っています。

景気が良ければ「学生優位」になり、景気が悪化すればするほど「企業優位」となります。これから景気は後退局面に入ってもおかしくないことを考慮し、これからの就活の動き方を考えておくことも重要でしょう。

景気の下降による採用の抑制は、新卒採用を直撃しますからね。1年後や2年後の近い将来の景気動向も考えて、今後の就活対策を考えていってほしいと思います。

(記事: 内定ラボ 岡島達矢)

New_winnng-top

Pocket