就活では給料などの処遇や福利厚生等の社員の支援面はしっかり見ておきたいところですが、情報の取り方や精査が難しいと感じているのではないでしょうか?特に福利厚生は、その言葉の印象が先行して調べが至らないことも多々あります。

今回は、給料などの処遇面と福利厚生について確認すべき内容やそのポイント、更には効率良く正しい情報を取得する心得まで紹介したいと思います。

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1.給料などの処遇について見るべきポイント

給料いきなりですが、給料のお話です。働く上では一番大切なことですが、しっかりと見れていないのが現実ではないでしょうか?私もですが、当時就職活動をしている時は、リクナビやマイナビに掲載されている初任給やボーナスの実績を見るくらいで、その内容までじっくり把握できていませんでした。

しかし、転職となると給料はとてもシビアに見る項目に変わります。人は、衣食住足りて、ようやく自己実現を目指すモチベーションが生まれるものです。従って、「しっかりと飯を食っていける水準なのか。家族を持った時に将来設計が可能かどうか。」できれば、これくらいはシュミレーションしながら、就職先も精査したいところです。

それでは、より細かく解説していきたいと思います。

給料はしっかりと分解して見る

リクナビやマイナビなどで掲載されている企業情報には、給料についての記載があるかと思います。ここで注意すべきポイントは基本給がいくらに設定されているかです。基本給は皆さんが頑張っても、頑張らなくても出勤日に会社に行っていれば与えられる給料になります。

また、残業代や賞与は基本給に準じて金額が計算されますので、年収を大きく左右することになります。特に“初任給 20万円(手当て含む)”というような表現にされている場合は、内容をしっかり見なければなりません。

基本給は非常に低く、営業手当て、地域手当、家賃手当て、通勤手当などが含まれている場合があります。手当てはいつでも無くすことができます。しかしながら、基本給を上げたり下げたりすることは企業にとって非常に難しいため、手当てで見た目をカバーしている場合があります。

ずばり、基本給はいくらなのか?この点について採用担当者を通して、明らかにするべきでしょう。

昇給制度は年功序列か実力主義か

通常、日本の企業では年次が上がればそれに応じて給料も上がる年功序列型の仕組みを取り入れている企業が多いですが、最近は実力主義もミックスしている場合もあり、この点についてもよく理解する必要があります。

実力主義の昇給制度をについては導入する企業は増えつつありますが大いに賛成ですが、チェックするポイントとしては、幾分かは年齢や勤務年数に応じて賃金が上昇する仕組みがあるのか否かと思います。これから結婚し、家族を持ち、家を買い、子供を育てるという人生設計を考えている場合は、年々支出は増えていくばかりです。

これに対して、完全実力主義の給料体系ですと、家のローン組みや子育てへの準備などの設計がしにくく非常に難しくなります。とにかく、ずっと走り続けてインセンティブをバリバリ獲得してリッチを目指すという気概であれば、完全実力主義の給料体系を選択しても良いかと思いますが、どちらかというと安定して公私のバランスを取りたいという方にはお薦めしません。

自身の将来設計に照らし合わせて、給料制度、さらにはそこから見えてくる企業体質について見極めなければなりません。

2.福利厚生の重要性

福利厚生とは、会社で働く従業員が働き易いように制度や環境を整えることで従業員をサポートするという考えに基づいて用意されるものです。福利厚生については、法律によって定められているものと、企業独自で用意するものの2種類に分類することができるので、その観点から見ていきたいと思います。

社会保険完備は必須

通常、法人として運営している会社であれば、「健康保険」「厚生年金保険」「介護保険」「労災保険」に加入しており、皆さんが働く上でのリスクに備えた運用をしているはずですが、企業年齢が浅いベンチャー企業等では、会社として社会保険への対応が遅れている場合があり、その場合は個人で保険料を支払う必要があります。

その場合は、仮に給料が高かったとしくても、「自己負担が多いので出ていくものが多い。」という状況になりますし、会社として社会のルール常識に則り、会社を運営するという考えが欠落している可能性があるので、要注意です。ちなみに、各種保険の役割は以下の通りです。

◎雇用保険

諸事情で会社を辞めることになった際に、次の会社が見つかるまでの一定期間に失業給付金を受け取るための保険。会社都合の場合は6ヶ月以上、自己都合による失業においては、12ヶ月以上雇用保険に入っていることが受給資格の条件となります。

◎労災保険

業務従事中や通勤途中にケガや病気を患った際に、治療費や治療中の賃金を保証する保険になります。労災保険の負担は全額雇い主が負担となり、従業員への負担はありません。

◎健康保険

仕事以外でのケガや病気の治療費を補填するための保険となります。加入すると保険証が発行され、扶養家族も一緒に加入できるという仕組みになっています。

◎厚生年金保険

国民年金に上乗せで支給される老齢年金の保険。既に国民年金だけでの生活は難しい中で、厚生年金による将来の補填は必須ですので、非常に重要です。年金の他にも万が一、障害を負うことがあった場合は障害年金、死亡した場合は遺族が遺族年金を受け取ることができる仕組みにもなっています。

育休・産休制度について

まず、前提としてですが、育休は労働基準法にて、産休は、育児・介護休業法にて取得の権利が定められているので、会社の運営基準に左右されず、取得する権利があります。就活生の皆さんの多くが、「育休・産休の制度はありますか?」という質問をされますが、質問自体が間違いになってしまうので注意して下さい。

会社に対して問うのであれば、「出産や育児に対して、どのようなサポート体制と取られていますか?」という質問をぶつけるべきでしょう。その回答に対して、「育休・産休制度を運用しています。」程度の回答だと、その企業の将来性に疑問を感じるところです。

数年前までは、労働は男の仕事という印象が強かったですが、近年は労働力不足の中、女性も第一線で働いてもらうことが企業存続の鍵となりつつありますし、最近では様々な人材を活用するダイバーシティーという考え方も浸透しつつあります。業界によっては、文化的に女性が能力を発揮し難い仕事も存在するのは確かなので、一概に女性が働き難いからダメだと決め付けはできませんが、多様な人材の活用についての受験企業における考え方や運営をしっかり見ることをお薦めします。

3.処遇や福利厚生についての情報収集のポイント

検索処遇や福利厚生については、ネットや求人広告では網羅できないのが実情なので、実際に企業からヒアリングする必要があります。ただし、内容としては聞き難いのも実情かと思います。ヒアリングのタイミングとしては、内定を獲得した後の内定承諾までのタイミングが最も適しています。選考段階では、採用担当者も複数の学生を見ていますし、皆さんは複数のライバルと張り合っている状態です。その状態の中で、やたらと給料や福利厚生を聞いてくる学生に対しては採用担当者も良い印象は持ちませんので、選考の審査に影響を及ぼす可能性があります。

一方で、内定後の内定承諾前というステータスにおいては、採用担当者もできる出来る限り、内定者をこちらに振り向かせて、承諾を得たいという心理状態ですので、選考段階よりも細かく質問に答えてくれるはずです。ただし、ヒアリングの際は礼節を持って臨んで下さい。

質問する前には、「しっかりと疑問点を解消して、この会社で骨を埋めるくらいの気持ちで仕事に集中したいので。」というような一言を言っておけば、採用担当者にも本気度が伝わり、ギクシャクせずに聞きたいことを聞き出すことができるはずです。また、できれば採用担当者以外の社員の方にあらかじめ話を聞けるとよいです。OBOG訪問などは余裕をもって積極的にトライしてみることをお勧めします。

4.まとめ

処遇や福利厚生について、その見方やポイントを解説してきました。給料については、正しく分解して中身を精査することが大切です。特に基本給がいくらに設定されているかは、しっかりと確認しておきましょう。

また、福利厚生については、必須項目の社会保険と育休・産休について解説しました。法律で定められている内容については、しっかりと企業が対応しているかを確認しましょう。それを前提として、会社が福利厚生についてどのような考えてを持っているか、確認していきましょう。確認のタイミングは、採用担当者と対等に立場となれる内定を獲得してからをお薦めします。

会社で10年ほど働くと結婚したり、家族ができたり、家を買ったりするタイミングで本当に自分の会社の良し悪しが見えたりするものですが、できれば事前に見通せると気持ちよく働くことができますので、入社する会社は後悔なきよう、しっかりと見ていきましょう。

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